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岩波 文孝 (イワナミ フミタカ,IWANAMI Fumitaka)

基本情報 研究分野 研究業績 教育業績 運営業績 社会貢献業績

 

書籍等出版物
No.タイトル著書種別担当区分出版社出版年月ISBN
1「経営管理論の基本問題」百田義治編著『現代経営学の基本問題』131〜144ページ 分担執筆 中央経済社 2020年09月 9784502351815
2ピーター・フレミング/マークジョーンズ著、百田義治監訳『CSRの終焉−資本主義における役割を問う』 学術書 単訳 中央経済社 2019年04月 9784502235511
3「米国機関投資家投資行動の現代的特質ープライベート・エクイティのバイアウト投資とM&Aー」大西勝明・小阪隆秀・田村八十一編著『現代の産業・企業と地域経済ー持続可能な発展の追究ー』晃洋書房、141〜151ページ。 学術書 分担執筆 晃洋書房 2018年05月  
4「Topics2 不正会計・粉飾決算と外部監査! 公認会計士を目指してみよう!」百田義治編著『経営学を学ぼう』中央経済社、2013年、33ページ。 学術書 分担執筆 2013年04月  
5「Coffee Break2 ファンドとは?」百田義治編著『経営学を学ぼう』中央経済社、2013年、32ページ。 学術書 分担執筆 2013年04月  
6『経営学を学ぼう』百田義治編著、中央経済社 学術書 分担執筆 中央経済社 2013年04月  
7『金融危機と証券市場の再生』代田純編著 学術書 分担執筆 同文舘 2010年02月  
8『コーポレート・ガバナンスと経営学』海道ノブチカ・風間信隆編著 学術書 分担執筆 ミネルヴァ書房 2009年04月  
9『CSR経営の理論と現実』足立辰雄・井上千一編著 学術書 分担執筆 中央経済社 2009年04月  
10Business and Society, Bunrikaku, Edited by The Japan Association for Comparative Studies of Management 学術書 分担執筆 2007年05月  
11『会社と社会』 日本比較経営学会編 学術書 分担執筆 文理閣 2006年12月  
12『経営学基礎』 百田義治編著 学術書 分担執筆 中央経済社 2006年04月  
13『比較コーポレート・ガバナンス研究』 仲田正機編著 学術書 分担執筆 中央経済社 2005年09月  
14Information Processing as a Competitive Advantage of Japanese Firms Horst Albach, Ulrike Görtzen, Rita Zobel eds 学術書 分担執筆 Edition Sigma 1999年06月  
15『企業間の人的ネットワーク―取締役兼任制の日米比較―』 仲田正機・細井浩一・岩波文孝 学術書 共著 同文舘 1997年10月  
16『地球時代の経営戦略』夏目啓二・三島倫八編著 学術書 分担執筆 八千代出版 1997年04月  
17『現代の企業経営を学ぶ』笹川儀三郎、山下高之、仲田正機、渡辺峻編著 学術書 共著 ミネルヴァ書房 1996年02月  
18『現代経営の基本問題』 笹川儀三郎・稲村毅・井上昭一 編著 学術書 分担執筆 税務経理協会 1994年05月  

 

論文
No.論文タイトル雑誌名巻(号)ページ出版年月
1「ブラジル株式市場とコーポレート・ガバナンス」日本経営学会編『経営学論集第86集 株式会社の本質を問う―21世紀の企業像』千倉書房、(32) 1~9ページ。 2016年06月 
2「ブラジルにおけるコーポレート・ガバナンス改革と研究動向」『現代社会研究』(東洋大学現代社会総合研究所)第12号 『現代社会研究』 (第12号) 105 -113 2015年03月 
3「米国株式市場における株式所有構造とコーポレート・ガバナンス」『証券経済学会年報』第49号 証券経済学会年報 (49) 184 -188 2014年07月 
4「アメリカにおける金融危機とコーポレート・ガバナンス改革」日本比較経営学会編『比較経営研究』(日本比較経営学会誌)第36号、文理閣、2012年7月、3~22ページ。 『比較経営研究』(日本比較経営学会誌) (36) 3 -22 2012年07月 
5アメリカ株式市場の機関化現象とコーポレート・ガバナンス―機関投資家の株式所有動向と経営者報酬を中心として― 『新たな経営原理の探求[経営学論集 第八十一集]』日本経営学会編 2011年09月 
6コーポレート・ガバナンスにおける会社支配と社外取締役の機能 経営と経済 第88巻 (第3号) 47 -69 2008年12月 
7The Structure of Interrocking Directorates and Corporate Power through Social Network Analysis 立命館経営学 第45巻 (第4号) 2006年11月 
8近年の取締役会改革と社外取締役―社会ネットワーク分析を通じた実証分析― 『日本型経営の動向と課題 [経営学論集 第七十六集]』日本経営学会編 2006年09月 
9The Structure of Interfirm Personal Relations among Large Firms in Japan 長崎総合科学大学紀要 第40巻 (第1号) 7 -20 1999年09月 
101990年代における企業間人的ネットワークの構造 地域論叢(長崎総合科学大学地域科学研究所・紀要) (第15号) 1997年03月 
11J.P.モルガン商会をめぐる取締役兼任制―会社間関係と経営戦略の決定― 立命館経営学 第31巻 (第2号) 209 -240 1992年09月 
12ジェネラル・モーターズ社をめぐる取締役兼任制―会社間関係とトップ・マネジメント機能― 立命館経営学 第30巻 (第5・6号) 69 -96 1992年03月 
13取締役兼任制とトップ・マネジメント機能―E.I.デュポン社をめぐる会社間関係― 立命館経営学 第29巻 (第4・5号) 257 -281 1991年01月 

 

講演・口頭発表等
No.講演・口頭発表タイトル会議名発表年月日会議種別
1ミニシンポ「コーポレート・ガバナンス」 日本比較経営学会東日本部会 2020年12月26日 シンポジウム・ワークショップ パネル(指名) 
2米国Private Equityの投資行動とM&A 第24回 JSA(日本科学者会議)ファンド・企業再編と労働組合研究会 2018年03月10日 口頭発表(一般) 
3米国機関投資家の投資行動とM&AーPrivate Equityのバイアウト投資を中心としてー 日本比較経営学会東日本部会 2017年12月23日 口頭発表(一般) 
4ブラジル株式市場とコーポレート・ガバナンス 日本経営学会第89回全国大会 自由論題 2015年09月04日 口頭発表(一般) 
5ブラジル株式市場改革とコーポレート・ガバナンス 日本経営学会関東部会 2015年01月31日 口頭発表(一般) 
6ブラジルにおけるコーポレート・ガバナンス改革の現状と課題 日本比較経営学会第39回全国大会、自由論題 2014年05月10日 口頭発表(一般) 
7米国株式市場における株式所有構造とコーポレート・ガバナンス 証券経済学会第79回大会、自由論題 2013年06月15日 口頭発表(一般) 
8アメリカ企業社会と企業責任 京都大学経済研究所・国際コンファレンス「経済システムの変容と労働モチベーション( “System Transformation and Labour Motivation Problems”)」 2013年01月27日 口頭発表(招待・特別) 
9アメリカにおける金融危機とコーポレート・ガバナンス改革 日本比較経営学会第36回全国大会、統一論題 2011年05月 口頭発表(招待・特別) 
10アメリカ株式市場の機関化現象とコーポレート・ガバナンス―機関投資家の株式所有動向と経営者報酬を中心として― 日本経営学会第84回全国大会 自由論題 2010年09月 
11アメリカ株式市場とコーポレート・ガバナンス 日本比較経営学会第35回全国大会 ワークショップ「資本市場とコーポレート・ガバナンス」 2010年05月 
12アメリカにおける株式市場の機関化現象とコーポレート・ガバナンスの現状 日本経営学会関東部会2009年11月例会 2009年11月 
13経営者支配とコーポレート・ガバナンス 日本比較経営学会第33回全国大会、ワークショップ「コーポレート・ガバナンスの現状と課題」 2008年07月 
14自由論題セッション「現代社会とCSR」 日本比較経営学会第32回大会 2007年05月 
15近年の取締役会改革と社外取締役―社会ネットワーク分析を通じた実証分析- 日本経営学会 第79回大会、自由論題 2005年09月 
16取締役会改革と社外取締役―社会ネットワーク分析を通じた日米比較- 比較経営学会 第30回全国大会 2005年05月 
17日本における取締役会改革と社外取締役・社外監査役の機能-兼任取締役・兼任監査役による企業間人的関係の社会ネットワーク分析- 日本経営学会 関東部会 2005年01月 
18社外取締役と企業間ネットワークに関する一考察 比較経営学会 東日本部会 2004年12月 
19仕事モチベーションに対する年齢の影響に関する国際比較 比較経営学会第28回全国大会 2003年05月 
20* Conference on International Processing as a Competitive Advantage of Japanese Firms 1998年02月 
21The Structure of Intercorporate Personal Relations among Recent Japanese Large Corporations Conference on International Processing as a Competitive Advantage of Japanese Firms 1998年02月 

 

共同研究・競争的資金等の研究課題
No.課題名等提供機関制度名資金種別研究期間担当区分
1投資ファンドが投資先企業経営に及ぼす影響についての国際比較研究 日本学術振興会 科学研究費助成事業  2016年04月 - 2019年03月 
2現代アメリカ労使関係の基盤形成過程に関する実証的研究 日本学術振興会 科学研究費助成事業  2009年 - 2011年 
3(共同研究) * 競争的資金  2008年04月 - 2009年03月 
4現代アメリカ大企業の人事制度改革と労使関係システムの転換に関する理論的・実証的研究 日本学術振興会 科学研究費助成事業  2006年 - 2008年 
5* 文科省 科研費基盤研究B 競争的資金  2004年04月 - 2012年03月 
6米国における企業間関係とトップ・マネジメント機能への制約条件の実証的研究 日本学術振興会 科学研究費助成事業  1995年 

 

Works(作品等)
No.作品名作品分類発表年月
1「アメリカ企業社会と企業責任」京都大学経済研究所平成24年度プロジェクト研究『「労働モチベーションの比較経済学分析(Comparative Economic Analysis on Labour Motivation Problems)」成果報告書』京都大学経済研究所、2014年3月。 その他  2013年03月 - 現在 
2日本の企業支配構造とコーポレート・ガバナンス その他  2011年06月 - 現在 
3アメリカ株式市場における機関化現象の変容とコーポレート・ガバナンス―機関投資家の株式所有動向と経営者報酬を中心として― その他  2010年03月 - 現在 
4細井浩一『コーポレート・パワーの理論と実際―Intercorporate Approachによる会社間関係の構造分析』 その他  2006年12月 - 現在 
5企業間関係とトップ・マネジメント機能に関する一考察 その他  2002年12月 - 現在 
6資料[翻訳]ピーター・C.ドゥーリ『取締役兼任制』 その他  1991年07月 - 現在