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間渕 清史 (マブチ キヨシ,MABUCHI Kiyoshi)

基本情報 研究分野 研究業績 教育業績 運営業績 社会貢献業績

 

担当科目
No.授業科目名 年度授業概要
1演習Ⅰ 124302 / 演習Ⅱ 2023年度 民事訴訟法に関する重要判例の中から毎回1〜2を選んで、報告者による報告と参加者全員での討論を行います。検討の対象とされる判例は、リーディングケースとなった古典的な判例から新聞報道されて間もない最新判例にまで及ぶこととなりますが、各報告者の希望を尊重したうえで決定されます(例として授業スケジュールに挙げられているテーマを参照)。また、法廷傍聴または各種施設(文化施設を含む)の訪問も予定しています(状況に応じて、通常の演習ないしオンラインでの演習となることもあります)。半期に7回まではオンラインとなりことがあります(課題授業を含む)。授業スケジュール等(対面かオンラインかを含む)は一応の予定であり、適宜変更することもあります。 
2民事訴訟法 2023年度 この講義では、民法など民事実体法についての一応の学習を終えた人を対象として、民事訴訟手続の概説を行います。ここに民事訴訟手続とは、私人間の権利義務ないし法律関係の存否を巡って生じた紛争の解決を目指し、そのための基準を提示する手続(判決手続)のことをいいます。半期に7回まではオンラインとなりことがあります(課題授業を含む)。授業スケジュール等(対面かオンラインかを含む)は一応の予定であり、適宜変更することもあります。 
3民事訴訟法 2023年度 この講義では、民法など民事実体法についての一応の学習を終えた人を対象として、民事訴訟手続の概説を行います。ここに民事訴訟手続とは、私人間の権利義務ないし法律関係の存否を巡って生じた紛争の解決を目指し、そのための基準を提示する手続(判決手続)のことをいいます。半期のうち7回まではオンラインとなることがあります(課題授業を含む)。授業スケジュール等(対面かオンラインかを含む)は一応の予定であり、適宜変更することもあります。 
4裁判法 2023年度 学生諸君は、民事手続法については3年次以降に本格的に学習することとなりますが、裁判制度ないし司法制度一般に対する基本的理解を欠いたまま、いきなり高度な手続法理論を教授されるならば、手続法アレルギーという宿痾を引き起こすこととなります。そのような仕儀に立ち至らないようにするためには、民事手続法本論を学ぶ前にその周辺領域を中心とした基礎的学習をしておく必要があります。そのため、この講義では、主として民事手続制度全般を概観し、かつその周辺領域について講じることとします。その意味で民事手続法の入門編を担う科目です。なお、刑事訴訟法および行政事件訴訟法の基礎的部分についても適宜触れられればと考えています。半期のうち7回まではオンラインとなることがあります(課題授業を含む)。授業スケジュール等(対面かオンラインかを含む)は一応の予定であり、適宜変更することもあります。 

 

教育方法の実践例
No.タイトル年月日概要
1講義レジュメのWeb上での公開  2003年04月 - 現在 毎回の講義の際に使用する事例集と設問をWeb上で事前に公開しておき、受講生の十分な事前学習を前提としたうえで、問答方式の双方向授業を展開している。 

 

作成した教科書教材
No.タイトル年月日概要
1『判例講義 民事訴訟法〔第3版〕』 2016年05月20日 補助参加および訴訟告知に関する重要判例4件ついて、第2版の紹介と解説に加筆訂正を行ったもの。 
2『新法学講義 民事訴訟法』 2012年04月10日 「補助参加」「独立当事者参加」の部分(346~364/497頁)を執筆担当 
3『判例講義 民事訴訟法〔第2版〕』 2010年09月15日 民事訴訟法の重要判例205件についての解説書であり、「補助参加」に関する判例について執筆を担当した。 
4『民事訴訟法』 2007年05月10日 「証拠」、「多数当事者訴訟」の部分(137~162、239~266/ 305頁)を執筆担当 
5『法学講義 民事訴訟法』 2006年03月10日 「補助参加」「独立当事者参加」の部分(346~364/497頁)を執筆担当 
6『判例講義 民事訴訟法』 2001年10月25日 民事訴訟法の重要判例205件についての解説書であり、「補助参加」に関する判例について執筆を担当した。 
7『基本問題セミナー 民事訴訟法』 1998年06月20日 「再審」の部分(438~446頁/446頁)を担当