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増田　幹人 (マスダ　ミキト,MASUDA Mikito)

基本情報 研究分野 研究業績 教育業績 運営業績 社会貢献業績

　

書籍等出版物
No.タイトル著書種別担当区分出版社出版年月ISBN
1経済の論点がこれ1冊でわかる 教養のための経済学 超ブックガイド88 共著 亜紀書房 2020年07月  
2移民・外国人と日本社会 共著 原書房 2019年03月  
3人口減少と少子化対策 学術書 共著 原書房 2015年03月  
4人口高齢化と労働政策 学術書 共著 原書房 2014年11月  
5首都圏の高齢化 学術書 共著 原書房 2014年03月  
6高齢社会の労働市場分析 学術書 共著 中央大学出版部 2014年01月  
7世界の人口開発問題 学術書 共著 原書房 2012年09月  
8平成24年版経済財政白書―日本経済の復興から発展的創造へ― 共著 内閣府 2012年08月  
9少子化と若者の就業行動 学術書 共著 原書房 2012年03月  
10人口減少時代の地域政策 学術書 共著 原書房 2011年03月  
11日本の人口減少社会を読み解く 学術書 共著 中央法規出版 2008年07月  
12人口減少時代の日本経済 学術書 共著 原書房 2006年10月  

　

論文
No.論文タイトル雑誌名巻（号）ページ出版年月
1児童館の需要に対する設置状況 経済学論集 54 (4) 23 -32 2023年02月 
2家計の教育費負担の軽減が少子化の抑制に及ぼす影響 ―地方自治体による教育支援策が果たす役割― 季刊 個人金融 14 (4) 81 -89 2020年02月 
3教育費負担の比較分析 人口学研究 (55) 27 -39 2019年09月 
4東京都心からの距離と出生率との関係 経済学論集 49 (1・2) 57 -71 2018年01月 
5地方自治体における教育支援と出生率 中央大学経済研究所年報 (48) 99 -110 2016年09月 
6子育て支援策と地方自治体の負担 経済学論集 47 (2) 27 -38 2016年01月 
7子ども数と教育費負担との関係 季刊社会保障研究 51 (2) 223 -232 2015年09月 
8保育環境整備の経済財政的背景と地域間格差 経済政策ジャーナル 10 (2) 32 -35 2013年09月 
9The Effects of the Child-Care Policy on Birth and Female Labor Force in Japan 経済学論纂 53 (5・6) 225 -239 2013年03月 
10マクロ経済モデルによる家族・労働政策が出生率に及ぼす効果の分析 人口問題研究 68 (1) 14 -31 2012年03月 
11一般労働者の賃金分散についての要因分析 日本労働研究雑誌 54 (611) 58 -74 2011年06月 
12経済環境および家族政策が出生率に及ぼす影響 中央大学経済研究所年報 (41) 421 -443 2010年10月 
13ARIMAモデルに基づく出生率の将来推計 人口学研究 41 (41) 75 -85 2007年11月 
14出生順位を考慮に入れた少子化対策効果に関するシミュレーション分析 経済政策ジャーナル 4 (2) 15 -18 2007年05月 
15就業人口および出生率に対する政策効果の分析 経済学論纂 47 (3・4) 431 -450 2007年03月 
16第2子以上を考慮に入れた出生のモデルシミュレーション 人口学研究 38 (38) 57 -72 2006年05月 
17環境クズネッツ曲線と人口：欧米諸国とアジア諸国の事例 人口学研究 35 (35) 59 -74 2004年11月 

　

MISC
No.MISCタイトル雑誌名巻（号）ページ出版年月
1ポストコロナにおける日本の出生変動とその政策的対応―韓国および欧米先進国との比較― 中央大学経済研究所 ディスカッション・ペーパー (384) 2023年06月 
2コロナ禍における日本の人口動態の変化とその対応 NPI 経済社会研究会・コメンタリー (11) 2022年10月 
3寺村絵里子編著「日本・台湾の高学歴女性 極少子化と仕事・家族の比較」 人口学研究 (57) 2021年09月 
4阿部正浩編著「少子化は止められるか？ 政策課題と今後のあり方」 人口学研究 (53) 2017年09月 
5野上裕生・植村仁一編 「アジア長期経済成長のモデル分析（Ⅱ）」 人口学研究 49 (49) 95 -96 2013年06月 
6東日本大震災によるストック毀損額の推計方法について 経済財政分析ディスカッション・ペーパー ※内閣府の出版物 2011年12月 

　

共同研究・競争的資金等の研究課題
No.課題名等提供機関制度名資金種別研究期間担当区分
1超高齢時代の住宅地の選択と集中に向けた郊外住宅地の構造分析と対応策の検討 日本学術振興会 科学研究費助成事業  2017年04月 - 2020年03月