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髙野 学 (タカノ マナブ,TAKANO Manabu)

基本情報 研究分野 研究業績 教育業績 運営業績 社会貢献業績

 

書籍等出版物
No.タイトル著書種別担当区分出版社出版年月ISBN
1スタートガイド会計学 第2版 分担執筆 中央経済社 2023年03月  
2会計のオルタナティブー資本主義の転換に向けて 分担執筆 中央経済社 2022年03月  
3『電力産業の会計と経営分析』 学術書 分担執筆 同文舘出版 2018年11月  
4『現代日本の企業分析-企業の実態を知る方法』 学術書 分担執筆 新日本出版社 2018年03月  
5『セミナー管理会計』 学術書 分担執筆 税務経理協会 2016年04月  
6『経済成長の幻想-新しい経済社会に向けて-』 学術書 分担執筆 創成社 2015年11月  
7『新版 ベーシック管理会計』 学術書 分担執筆 中央経済社 2014年05月  
8MANAGEMENT OF SERVICE BUSINESSES IN JAPAN 学術書 分担執筆 World Scientific 2013年01月  
9Business Group Management in Japan 学術書 分担執筆 World Scientific 2010年04月  
10『ベーシック原価計算』 学術書 分担執筆 中央経済社 2010年04月  
11『管理会計レクチャー〔基礎編〕』 学術書 分担執筆 税務経理協会 2008年05月  
12『日本のリーディングカンパニーを分析する NO.4 流通/テレコム』 学術書 分担執筆 唯学書房 2007年07月  
13『ベーシック管理会計』 学術書 分担執筆 中央経済社 2007年05月  
14『企業会計の構造と変貌』 学術書 分担執筆 ミネルヴァ書房 2005年01月  

 

論文
No.論文タイトル雑誌名巻(号)ページ出版年月
1現代のグローバル企業分析 第5回 AT&T、ベライゾン、NTT 『経済』 340 128 -140 2023年12月 
2核燃料サイクルを支える電気事業の総括原価方式 商学研究(日本大学商学部商学研究所) (第39号) 71 -96 2023年03月 
3「原子力事業者に係る損害賠償・廃炉費用と託送料金」 『商学研究』(日本大学商学部商学研究所) (第34号) 121 -144 2018年03月 
4「『中小企業のための原価計算』における価格計算目的」 『西南学院大学商学論集』 第64巻 (第1・2合併号) 21 -42 2017年09月 
5「電気事業における損害賠償・廃炉費用の新たな負担方法の可能性」 『会計理論学会年報』 (第31号) 81 -90 2017年09月 
6「東日本大震災以降の電気事業における総括原価方式の役割」 『産業経理』 Vol.75 (No.1) 64 -73 2015年04月 
7「防衛装備品における予定価格の算定方法(Ⅰ)-1975年改正以前の『訓令』に基づく算定方法-」 『西南学院大学商学論集』 第61巻 (第3・4合併号) 223 -266 2015年03月 
8「電気通信事業における相互接続料金とサンクコスト」 『西南学院大学商学論集』 第58巻 (第4号) 133 -149 2012年03月 
9「価格計算目的が『原価計算基準』に組み入れられた理由」 『西南学院大学商学論集』 第57巻 (第2号) 55 -71 2010年09月 
10「グループ経営のための連結会計情報」 『西南学院大学商学論集』 第56巻 (第2号) 35 -53 2009年09月 
11「『原価計算基準』における価格計算目的の意義」 『西南学院大学商学論集』 第55巻 (第4号) 329 -351 2009年03月 
12「電気通信事業におけるユニバーサル・サービス基金の算定方法とその課題」 『会計理論学会年報』 (第22号) 63 -72 2008年10月 
13「総合通信事業者3社の経営分析」 『西南学院大学商学論集』 第53巻 (第3・4号合併号) 287 -324 2007年02月 
14「総合通信事業者へと変貌したソフトバンクの経営分析」 『西南学院大学商学論集』 第53巻 (第2号) 93 -120 2006年09月 
15「電気通信の料金規制と原価計算の役割」 明治大学大学院博士論文 1 -190 2006年03月 
16「電気通信の料金設定における原価概念の弾力性」 『会計理論学会年報』第19号 (第19号) 64 -71 2005年09月 
17「電電公社時代の料金規制」 『商学研究論集』(明治大学大学院商学研究科) (第22号) 119 -138 2005年02月 
18「電気通信の料金設定と原価計算」 『商学研究論集』(明治大学大学院商学研究科) (第20号) 105 -120 2004年02月 
19「長期増分費用方式による相互接続料金の算定方法」 『商学研究論集』(明治大学大学院商学研究科) (第19号) 255 -272 2003年09月 
20「ABC/ABMと価値連鎖分析の統合可能性」 『会計理論学会年報』 (第17号) 84 -93 2003年05月 
21「英米における電気通信事業のABM」 『商学研究論集』(明治大学大学院商学研究科) (第17号) 423 -439 2002年09月 
22「電気通信事業におけるABC」 『商学研究論集』(明治大学大学院商学研究科) (第16号) 473 -488 2002年02月 
23「電気通信の料金設定~総括原価からプライス・キャップ規制まで~」 明治大学大学院修士論文 1 -82 2001年03月 
24「電気通信事業における料金規制―プライス・キャップ規制を中心として―」 『商学研究論集』(明治大学大学院商学研究科) 14 (第14号) 553 -549 2001年02月 

 

講演・口頭発表等
No.講演・口頭発表タイトル会議名発表年月日会議種別
1電気事業における損害賠償・廃炉費用の新たな回収方法の可能性 会計理論学会第31回全国大会 2016年10月 口頭発表(一般) 
2東日本大震災後の電気料金改定と総括原価方式の問題点 日本会計研究学会九州部会第95回大会 2015年03月 口頭発表(一般) 
3東日本大震災以降の電気事業における総括原価方式の役割 第44回 日本管理会計学会九州部会 2014年11月 口頭発表(一般) 
4会計理論学会スタディグループ最終報告「原発の会計~総括原価方式の問題点と今後のエネルギー政策の方向性~」 会計理論学会第29回全国大会 2014年10月 口頭発表(一般) 
5会計理論学会スタディグループ中間報告「原発の会計~総括原価方式の問題点と今後のエネルギー政策の方向性~」 会計理論学会第28回全国大会 2013年10月 口頭発表(一般) 
6価格計算目的が『原価計算基準』に加えられた経緯とその理由 日本原価計算研究学会第37回全国大会 2011年09月 口頭発表(一般) 
7価格計算目的が「原価計算基準」に組み入れられた理由 第31回 日本管理会計学会九州部会 2010年07月 口頭発表(一般) 
8「原価計算基準」における価格計算目的の意義 第27回 日本管理会計学会九州部会 2009年04月 口頭発表(一般) 
9電気通信事業におけるユニバーサル・サービス基金の算定方法とその課題 会計理論学会第22回全国大会 2007年10月 口頭発表(一般) 
10電気通信の料金規制にみる原価の弾力性ー公正報酬率規制と長期増分費用方式を中心にー 第19回 日本管理会計学会九州部会 2006年07月 口頭発表(一般) 
11電気通信の料金設定における原価概念の弾力性 会計理論学会第19回全国大会 2004年10月 口頭発表(一般) 
12長期増分費用方式に関わる問題点 公益事業学会第54回全国大会 2004年06月 口頭発表(一般) 
13ABC/ABMと価値連鎖分析の統合可能性 会計理論学会第17回全国大会 2002年10月 口頭発表(一般) 

 

受賞
No.賞名授与機関(対象業績)タイトル受賞年月
1会計理論学会奨励賞 会計理論学会 電気通信の料金設定における原価概念の弾力性 2006年10月