北條　雅一 (ホウジョウ　マサカズ,HOJO Masakazu)

基本情報	研究分野	研究業績	教育業績	運営業績	社会貢献業績

書籍等出版物
No.	タイトル	著書種別	担当区分	出版社	出版年月	ISBN
1	少人数学級の経済学 : エビデンスに基づく教育政策へのビジョン		単著	慶應義塾大学出版会	2023年04月	9784766428889
2	経済の論点がこれ1冊でわかる教養のための経済学超ブックガイド88		分担執筆	亜紀書房	2020年07月
3	教育社会学辞典		分担執筆	丸善出版	2018年01月
4	グローバル社会の人材育成・活用		分担執筆	勁草書房	2012年
5	世帯内分配と世代間移転の経済分析		分担執筆	ミネルヴァ書房	2008年

論文
No.	論文タイトル	雑誌名	巻（号）	ページ	出版年月
1	Overeducation and the scarring effect of recessions: evidence from Japan	Journal of Education and Work	39 (1)	85 -103	2026年05月
2	教育過剰研究の現状	日本労働研究雑誌	(782)	4 -16	2025年09月
3	Association between student-teacher ratio and teachers’ working hours and workload stress: evidence from a nationwide survey in Japan	BMC Public Health	21 (1)		2021年12月
4	所得の観点から見た中間層の内部構成の推移	駒澤大学経済学論集	52 (3,4)	71 -76	2021年02月
5	Do the disadvantaged benefit more from small classes? Evidence from a large-scale survey in Japan	Japan and The World Economy	52	100965	2019年09月
6	学歴収益率についての研究の現状と課題 (特集高等教育における人材育成の費用負担 : どのように次世代を育てるのか)	日本労働研究雑誌	60 (5)	29 -38	2018年05月
7	Determinants of Personality Traits of School-Age Children: Evidence from Japanese Students at Age 12	Niigata University Journal of Economics	(103)	77 -97	2017年09月
8	高校新卒者の進学行動と最低賃金	日本経済研究	(75)	1 -20	2017年09月
9	学級規模の縮小は中学生の学力を向上させるのか―全国学力・学習状況調査（きめ細かい調査）の結果を活用した実証分析―	国立教育政策研究所紀要	145 (145)	119 -128	2016年03月
10	数学学習の男女差に関する日米比較	新潟大学経済論集	(99)	1 -15	2015年09月
11	回帰分断デザインによる学級規模効果の推定―全国の公立小中学校を対象にした分析―	国立教育政策研究所紀要	143 (143)	89 -102	2014年03月
12	Class-size effects in Japanese schools: A spline regression approach	Economics Letters	120 (3)	583 -587	2013年09月
13	単学級サンプルを利用した学級規模効果の推定	国立教育政策研究所紀要	142 (142)	161 -173	2013年03月
14	What Factors Determine Student Performance in East Asia? New Evidence from the 2007 Trends in International Mathematics and Science Study	Asian Economic Journal	26 (4)	333 -357	2012年12月
15	学力を決めるのは学校か家庭か―アジア主要国の比較分析― （共著）	樋口美雄・財務総合政策研究所編『グローバル社会の人材育成・活用』勁草書房		68 -90	2012年01月
16	Determinants of Academic Performance in Japan: An Economic Perspective	The Japanese Economy	39 (3)	3 -29	2012年
17	Shared literacy and employment in the nonfarm sector	Applied Economics	44 (10)	1209 -1217	2012年
18	学力の決定要因--経済学の視点から (特集仕事に「学力」は不要か?--学力研究の最前線)	日本労働研究雑誌	53 (9)	16 -27	2011年09月
19	学力の経済分析：国内実証研究の展望	国際公共政策研究	16 (1)	163 -180	2011年
20	大学在学中の学習成績・学習への取り組みと卒業後の所得	新潟大学経済論集	(89)	111 -120	2010年09月
21	Inequality in Japanese Education: Estimation Using the Gini Education Coefficient	The Japanese Economy	36 (3)	3 -27	2009年
22	日本の教育の不平等―教育ジニ係数による計測	日本経済研究	(59)	66 -82	2008年
23	Farmer Education and Technology Adoption: The Choice of Education Measures	Niigata University Journal of Economics	(83)	25 -42	2007年
24	家計内で識字者と非識字者は能力を共有しているか? : 南アフリカ共和国パネル･データによる実証分析	国際公共政策研究	9 (1)	21 -35	2004年09月
25	An indirect effect of education on growth	Economics Letters	80 (1)	31 -34	2003年07月

MISC
No.	MISCタイトル	雑誌名	巻（号）	ページ	出版年月
1	学者が斬る視点争点 35 人学級化には多くの「便益」がある	週刊東洋経済（2024年7月30日号）			2024年07月
2	書評：中西啓喜著『教育政策をめぐるエビデンス』	経済セミナー（2024年6・7月号）			2024年06月
3	学者が斬る視点争点教員の長時間労働と待遇改善の方策	週刊エコノミスト（2024年6月11日・18日合併号）			2024年06月
4	学者が斬る視点争点データで示す「教職は不人気」の誤り	週刊エコノミスト（2024年4月9日号）			2024年04月
5	学者が斬る視点争点教員不足は子どもの学力にも影響	週刊エコノミスト（2024年3月4日号）		44 -45	2024年03月
6	学者が斬る視点争点日本の教師が世界一長く働く理由	週刊エコノミスト（2024年1月9日・16日合併号）		48 -49	2024年01月
7	エビデンスで示す少人数学級の効果（全10回）	教育新聞			2023年10月25日
8	少人数学級の導入で､教員にもよい影響がある	週刊東洋経済（2023年6月24日特大号）		86 -87	2023年06月
9	少人数学級の効果 (特集データで測る教育の効果)	経済セミナー = The keizai seminar	(682)	34 -39	2015年02月
10	北條先生の授業風景(第5回)ミクロ経済学を土台に労働経済学を学ぶ	経済セミナー	(663)	75 -81	2012年12月

共同研究・競争的資金等の研究課題
No.	課題名等	提供機関	制度名	資金種別	研究期間	担当区分
1	公立小学校教員の就業環境と児童の人的資本形成に関する研究	日本学術振興会	科学研究費助成事業		2022年04月 - 2027年03月
2	アカデミック・レジリエンスの形成に有効な教育政策の経済学的研究	日本学術振興会	科学研究費助成事業		2019年04月 - 2022年03月
3	児童生徒および教員の観点からみた適正学校規模に関する経済学的研究	日本学術振興会	科学研究費助成事業		2016年04月 - 2019年03月
4	産業構造変化から見る長期停滞	日本学術振興会	科学研究費助成事業		2016年04月 - 2019年03月
5	義務教育段階における学力形成の経済分析	日本学術振興会	科学研究費助成事業		2013年04月 - 2016年03月
6	「大収縮」と地域統合レジーム：試される政治経済システム	日本学術振興会	科学研究費助成事業		2012年04月 - 2016年03月
7	地域統合のスピルオーバー効果とサイクル効果:アジアと拡大EUの成長と循環	日本学術振興会	科学研究費助成事業		2008年 - 2011年
8	日本における教育の不平等および教育を通じた世代間所得移転に関する研究	日本学術振興会	科学研究費助成事業		2007年 - 2009年
9	太平洋地域の統合化による制度の収束と開発戦略・政策選択	日本学術振興会	科学研究費助成事業		2005年 - 2007年