齋藤　都美 (サイトウ　クニヨシ,SAITO Kuniyoshi)

基本情報	研究分野	研究業績	教育業績	運営業績	社会貢献業績

担当科目
No.	授業科目名	年度	授業概要
1	演習Ⅱ	2025年度	本演習では、演習１から引き続いてグループ調査研究を遂行・完成させ、分析結果をまとめて報告することを目指します。具体的な作業内容はグループ調査のテーマによりますが、文献調査、アンケート調査、フィールドワーク、実験などで資料やデータを収集し、適宜統計手法を用いながら分析を行います。定性的な分析と定量的な分析の両方を重視し、バランスの良い分析を目指します。分析結果は、11月に学内で行われる学生シンポジウムで報告するとともに、資料をウェブサイトで公開する予定です。
2	演習Ⅲ	2025年度	本演習では、4年間の学びの集大成として、個人レベルで研究テーマを決め、文献調査やアンケート調査、フィールドワークなどによる分析を進め、卒業論文を執筆します。テーマは社会科学のテーマであればどのようなテーマでもかまいません。進捗状況を適宜報告し、メンバーからのコメントを踏まえて改善を重ねることで、より良い卒業論文の完成を目指します。卒業論文はまとめて卒業論文集を製作します。
3	新入生セミナー	2025年度	高度な専門に触れることになる大学においては、高等学校等におけるよりも更に「自立的」で「主体的」な学習態度が要求されます。問題意識をもって世界に向き合う中で、高い情報活用能力を駆使してテーマや課題を自ら探し出し、必要な資料や文献等の調査を行い、研究・学修倫理を遵守したレポートや発表によって自分の考えを他者に的確に伝え、他者の意見に真摯に耳を傾けること――専門分野を問わず、これが「自立的」で「主体的」な学習の道筋です。本科目はこうした学習のための入り口であり、次の4点を共通の指針としています。①駒澤大学において、誇りある大学生としての自覚を養う。②情報活用能力を高め、研究・学修倫理を理解し、学びの態度を「学習」から「学問」へと深化させる。③他者との交流を通じて自己を磨く。④たえず流動する社会のなかで自己を方向づけ、位置づける。
4	産業組織論	2025年度	【本科目は学部学科が定める主要授業科目です。】産業組織論は、20世紀初頭に出現したUSスチールなどの巨大企業による独占やカルテルの問題にいかに対処し、公正な競争を促すかという社会的要請から学問が発展してきました。こうした問題は、AmazonやGoogleといった巨大IT企業が市場支配力を持つ現代においても依然として重要です。一方で、企業目線ではプラットフォームの性質を踏まえた経営戦略や、AIを活用した価格づけなど、最新技術を活用した新しいビジネス戦略が必要な時代となりました。本講義では、上記のような学問的背景とビジネスの現状を踏まえ、政策とビジネス両方を重視した講義内容とします。前半は企業目線で経営戦略あるいはビジネス・エコノミクス的な話題を扱います。後半は政策的立場から規制や競争政策など産業組織論の伝統的テーマを扱います。できるだけ最近の事例を取り上げながら、現実に即した講義を行う予定です。
5	経済学概説Ｂ	2025年度	【本科目は学部学科が定める主要授業科目です。】前期のミクロ経済学に引き続き、後期はマクロ経済学の基礎を講義します。マクロ経済学は、経済を国レベルで大局的に捉え、どうすれば一国が適切に成長し、失業や不況といった問題を解決できるかについて考える学問です。具体的にはGDP、消費、投資、経済成長、所得格差、雇用と失業、財政・金融政策、金融市場、景気変動、国際貿易といったテーマを扱います。
6	演習Ⅰ	2025年度	本演習では、産業組織論とその周辺科目（ミクロ経済学、経営学、経営戦略論、マーケティング、行動経済学など）の基礎理論を学ぶとともに、それを実際に活用してグループ単位で調査研究を行い、研究の一連のプロセスを体験・習得することを目指します。前期はおもに知識の理解に取り組み、後期からグループ調査を開始します。具体的には以下の3点に取り組みます。1) 産業組織論に関するテキストや論文の輪読2) グループ調査のテーマ検討3) 分析調査（文献調査、アンケート調査、フィールドワーク、実験など）具体的な研究テーマや分析方法については、テキストや論文を輪読する中で、参加者と相談しながら決定します。また本演習では、学問的知識の習得だけでなく、他者と協働する中で自らの立ち振る舞い方について学ぶことを重視しています。