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若山 大樹 (ワカヤマ ダイキ,WAKAYAMA Daiki)

基本情報 研究分野 研究業績 教育業績 運営業績 社会貢献業績

 

担当科目
No.授業科目名 年度授業概要
1演習Ⅱ 2025年度 マーケティングおよび社会的な現象・問題を議論し、関連する諸理論や文献の読み方、データの取り方、分析方法、仮説検証の方法を学び、演習Ⅲまでの3年間で、学術論文が書けるようになるための活動を行う。演習Iでは、学生が主体的に学ぶ。具体的には、課題を自分たちで設定して取り組む過程で、社会的な課題やマーケティングに関する課題を見つけ、現象の説明や予測、解決策をアイデアとしてまとめ、データや分析結果といった科学的根拠とともにアイデアを主張するための方法を学ぶ。演習Iのゼミ活動では、専門書や論文の輪読や研究発表会、各種コンテストへの参加、レポート作成等を通じて、1年間の学びを形にする(記録に残す)。活動の記録は、毎月1回以上の学習内容の発表(GoogleClassroomで履修学生間で共有)し、1年間のゼミ活動の実績や成果はWeb(SNS等)での外部への公開を意識して行う。 
2情報処理基礎A 2025年度 【本科目は学部学科が定める主要授業科目です。】この講義では、コンピューターとネットワークの仕組みについて説明した後、インターネットを介して情報を収集し、必要に応じて情報を分析し、それを資料として文書等にまとめ、プレゼンテーションするために必要なコンピューターの知識について、実際にコンピューターを使いながら学んでいく。具体的には、PC基礎、PC操作基礎、情報検索、情報の分析、文書作成、表計算、プレゼンテーション資料作成などを、専用アプリケーションを用いて行う。とくに、情報リテラシーの本質である情報の取り扱いについて、事実(データ)や情報とは何かを考えるための素養を身につけ、広義の情報発信(大学4年間のレポート資料の作成やゼミのプレゼンテーション、卒業論文作成、EメールやSNS利用等)に必要な情報倫理の知識を習得する。 
3マーケティング・サイエンスA 2025年度 【本科目は学部学科が定める主要授業科目です。】 本講義は、マーケティング活動諸問題への科学的アプローチについて、その考え方と方法論を学ぶことを目的として行うものである。そのため、マーケティング・サイエンスAでは、マーケティング諸理論及び、この分野で取り扱う様々なデータの種類や性質、基礎的な統計解析手法について学び、市場や消費者に関する理論・モデルおよびマーケティングの戦略的側面に関する科学的アプローチについて学ぶ。 
4マーケティング・サイエンスB 2025年度 【本科目は学部学科が定める主要授業科目です。】 本講義の目的は、マーケティング活動諸問題への科学的アプローチについて、その考え方と方法論を習得することである。そのため、マーケティング・サイエンスBでは、前期科目「マーケティング・サイエンスA」の知識を前提に、マーケティングが対象とする人と社会のニーズ(あるいは課題解決)に焦点をあて、人々の行動や意識に関するデータ分析技法を学ぶ。データやデータ分析技法が、マーケティングにおける戦略的側面(STP)や製品・サービスのデザインや価格、流通、プロモーションといったマーケティングの戦術的側面を議論する上でどのように結びついているかを理解し、客観的な視点や統計学的観点、そして買い手や売り手といった(マネジリアルな)観点から、過去や現在における現象(事例)を説明し、将来を予測するための素養を身につける。 
5演習Ⅰ 2025年度 マーケティングおよび社会的な現象や問題についてその構造や解決策を議論し、関連する諸理論や文献の読み方、データの取り方、分析方法、仮説検証の方法を学び、演習Ⅲまでの3年間で、学術論文が書けるようになるための活動を行う。演習Iでは、学生が主体的に学ぶ。具体的には、課題を自分たちで設定して取り組む過程で、社会的な課題やマーケティングに関する課題を見つけ、現象の説明や予測、解決策をアイデアとしてまとめ、データや分析結果といった科学的根拠とともにアイデアを主張するための方法を学ぶ。演習Iのゼミ活動では、専門書や論文の輪読や研究発表会、各種コンテストへの参加、レポート作成等を通じて、1年間の学びを形にする(記録に残す)。活動の記録は、毎月1回以上の学習内容の発表(GoogleClassroomで履修学生間で共有)し、1年間のゼミ活動の実績や成果はWeb(SNS等)での外部への公開を意識して行う。 

 

実務経験特記事項
No.タイトル年月日概要
1アメリカ・カリフォルニア大学アーバイン校英語セミナー短期語学研修引率  2012年07月31日 - 2012年08月09日 2012年度は、「顧客満足の日米比較」をテーマに、事前学習会(希望者のみ)を深沢キャンパスにて2回実施し、日米商業施設比較のための見学会を現地にて実施した(現地到着後翌日)。公共交通機関利用による現地での生活に慣れるための良い機会となったと考える。以上の企画は、国際センター長発案のもと、複数の職員の協力を経て企画・実現に至ったものである。そして、語学研修(初期)やホストファミリーと学生間の諸問題に関する情報収集にあたり、必要に応じて指導・調整を行った。  

 

その他特記事項
No.タイトル年月日概要
1連載企画:よりよい教育のために 「ポスト都心回帰」, 駒澤大学FD推進委員会 FD NEWSLETTER 第53号 p.4-5  2017年12月15日