論文 |
No. | 論文タイトル | 雑誌名 | 巻(号) | ページ | 出版年月 |
1 | Cashless Payments, Digitalisation of Banking and the Introduction of CBDC in Japan | The Economic Review of Komazawa University | 55 (2.3.4) | 43 -64 | 2024年02月 |
2 | The Finance of Small and Medium-Sized Enterprises in Japan: A Study of Hiroshi Kawaguchi's Theory of Finance Today | The Journal of Economics(Keizaigaku Ronsan , Chuo University) | (3.4) | | 2024年01月 |
3 | Developments in cashless payments in the EU and the introduction of a digital euro | 証券経済研究 | (121) | 33 -76 | 2023年03月 |
4 | Profit and cost structure of Japanese banks | 経済学論集 | 54 (3) | 1 -17 | 2023年02月 |
5 | Overbanking in Japan? | 経済学論集 | 54 (4) | 1 -22 | 2023年02月 |
6 | 金融の二重構造は変わったか?~川口弘金融論の今日的検討~ | 駒澤大学『経済学論集』 | 53 (1) | 1 -20 | 2021年09月 |
7 | 銀行の有価証券保有とCLO | 証券経済研究 | (113) | 107 -124 | 2021年03月 |
8 | 我が国銀行の収益・経費構造 | 駒澤大学『経済学論集』 | 52 (3・4合併) | 3 -17 | 2021年02月 |
9 | キャッシュレス化の進展と銀行経営への影響 | 駒澤大学『経済学論集』 | 51 (3) | 33 -48 | 2020年03月 |
10 | 駒澤大学経済学部70周年記念シンポジウム 日本経済と金融の将来像 の概要 | 駒澤大学『経済学論集』 | 51 (4) | 47 -79 | 2020年03月 |
11 | オーバーバンキング?~日欧比較を中心に~ | 経済学論集 駒澤大学 | 51 (1) | 45 -66 | 2019年12月 |
12 | ドイツにおける銀行再編の動向 | 証券経済研究 | (106) | 111 -128 | 2019年06月 |
13 | 銀行の利鞘低下と店舗・ATMの統廃合 | 経済学論集 駒澤大学 | 50 (3) | 135 -150 | 2019年02月 |
14 | マイナス金利の功罪 | 経済学論纂 中央大学 | 58 (5・6) | 77 -99 | 2018年03月 |
15 | ドイツの国債市場と欧州中央銀行の金融政策 | 証券経済研究 | (98) | 39 -57 | 2017年06月 |
16 | 日本における国債市場の流動性と日本型レポ市場 | 証券経済研究 | (97) | 39 -56 | 2017年03月 |
17 | 日銀トレードと財政負担 | 経済学論集 駒澤大学 | 48 (1・2・3) | 1 -15 | 2016年12月 |
18 | マイナス金利と国債市場~日独国債とレポ取引~ | 証券経済研究 | (95) | 39 -57 | 2016年09月 |
19 | 日本型財政金融政策と個人所得税 | 経済学論集 駒澤大学 | 47 (1) | 3 -18 | 2016年01月 |
20 | 国債先物市場と海外投資家の投資行動 | 立教経済学研究 | 69 (3) | 85 -106 | 2016年01月 |
21 | 外国為替資金特別会計と英EEA | 証券経済研究 | (90) | 39 -58 | 2015年06月 |
22 | わが国の法人税と課税所得 | 証券経済研究 | (91) | 25 -43 | 2015年06月 |
23 | 超長期国債の借換発行増加と国債整理基金・日本銀行 | 証券経済研究 | (89) | 39 -56 | 2015年03月 |
24 | 財政赤字のファイナンスと経常収支~日本とイタリアの比較~ | 経済学論纂 中央大学 | 55 (5・6) | 125 -144 | 2015年02月 |
25 | EUの国債とアベノミクス | 経済研究所年報 成城大学 | (27) | 81 -128 | 2014年04月 |
26 | アベノミクスと証券市場~ヘッジファンドとデリバティブを中心に~ | 商学論纂 中央大学 | 55 (5・6) | 193 -227 | 2014年02月 |
27 | ギリシャからキプロスへ~危機の伝播~ | 証券経済研究 | (82) | 105 -122 | 2013年06月 |
28 | イタリア、スペインの国債と銀行 | 国際関係研究 立命館大学 | 25 (3) | 73 -94 | 2013年03月 |
29 | ユーロ危機とイタリア財政~財政赤字と年金改革~ | 経済学論纂 中央大学 | 53 (3・4) | 117 -138 | 2013年03月 |
30 | ドイツの財政収支と国債 | 証券経済研究 | (80) | 41 -59 | 2012年12月 |
31 | ユーロ危機と銀行の国債保有 | 証券経済研究 | (75) | 55 -76 | 2011年09月 |
MISC |
No. | MISCタイトル | 雑誌名 | 巻(号) | ページ | 出版年月 |
1 | ATMの役割の変化とその将来像 | 月刊 金融ジャーナル | (816) | 14 -17 | 2023年11月 |
2 | 金融と経済学へのキリスト教の影響に関する予備的考察 | 駒澤大学『経済学論集』 | 52 (1・2) | 35 -58 | 2020年10月 |
3 | 銀行のCLO保有とコロナショック | 証券レビュー | 60 (6) | 1 -19 | 2020年06月 |
4 | 『日本国債の膨張と崩壊』に対する書評へのリプライ | 季刊 経済理論 | 55 (4) | 108 -110 | 2019年01月 |
5 | マイナス金利と銀行の再編成~ドイツの動向~ | 証券レビュー 公益財団法人 日本証券経済研究所 | 58 (6) | 119 -135 | 2018年06月 |
6 | ヨーロッパの公社債市場 | 『証券事典』(きんざい)https://store.kinzai.jp/public/item/book/B/12881/ | | 764 -768 | 2017年06月 |
7 | 大学のファイナンス教育と国債先物 | 日本取引所ホームページ(www.jpx.co.jp/derivatives/related/.../contribution05.pdf) | | | 2015年 |
8 | 予定討論者のコメントと回答 (大会報告および討論) -- (秋期大会共通テーマ「国債発行残高巨額化の影響と国債管理政策 : 日本における実情と諸外国からの示唆」) | 信用理論研究 | (32) | 59 -62 | 2014年05月 |
9 | ユーロの動向と海外投資家の対日投資 | 証券レビュー 公益財団法人 日本証券経済研究所 | 53 (12) | 33 -65 | 2013年12月 |
10 | イタリア,スペインの国債と銀行 (加藤恒彦教授 松下冽教授 奥田宏司教授退職記念論集) | 立命館国際研究 | 25 (3) | 643 -664 | 2013年03月 |
11 | ギリシャ債務構造の現状と展望 | 証券レビュー 公益財団法人 日本証券経済研究所 | 52 (4) | 99 -119 | 2012年04月 |
12 | ユーロ危機とインフレ率格差 | 証券経済研究 | (77) | 155 -172 | 2012年03月 |
13 | ユーロ危機と加盟国の財政赤字--スペイン、ポルトガル、アイルランドを中心に (特集 財政危機と現代資本主義) | 経済 | (186) | 29 -41 | 2011年03月 |
14 | ギリシャの財政危機と欧州系銀行の国債保有 (サブプライムショック後のヨーロッパ金融・資本市場) | 証券経済研究 | (72) | 85 -104 | 2010年12月 |
15 | 欧州経済の現状と対日株式投資の動向 | 証券レビュー 公益財団法人 日本証券経済研究所 | 50 (10) | 42 -88 | 2010年10月 |
16 | 金融危機以降の邦銀と公社債投資 | 証券経済研究 | (71) | 75 -93 | 2010年09月 |
17 | 金融危機以降の欧州系銀行と不良債権--欧州系銀行の貸出と中東欧問題 | 証券経済研究 | (70) | 45 -65 | 2010年06月 |
18 | 世界金融危機の構図 : 欧州系銀行の関与を中心として | 經濟學論纂 | 50 (3) | 75 -93 | 2010年03月 |
19 | EUにおける金融危機と公的金融の復活 | 証券経済研究 | (66) | 1 -20 | 2009年06月 |
20 | 国債流通市場における外国人投資家 | 証券経済研究 | (64) | 45 -63 | 2008年12月 |
21 | 三位一体改革後の地方債と金融機関 | 駒沢大学経済学論集 | 39 (4) | 19 -50 | 2008年03月 |
22 | 復活するロンドン証券取引所の外国株取引 | 証券経済研究 | (60) | 83 -102 | 2007年12月 |
23 | 所得格差の拡大と株式市場 | 駒沢大学経済学論集 | 39 (2) | 1 -27 | 2007年10月 |
24 | 最近の外国人投資家の動向について | 証券レビュー 公益財団法人 日本証券経済研究所 | 47 (6) | 73 -114 | 2007年06月 |
25 | 欧州系外国人投資家の動向(2005〜2006年)について--オイルマネーの日本株売買をめぐって (EU単一金融市場の展開と英国の対応) | 証券経済研究 | (58) | 103 -124 | 2007年06月 |
26 | 地方債の改革と簡易保険の資産運用 | 証券経済研究 | (55) | 1 -18 | 2006年09月 |
27 | 日本の国債と地方債の累積と問題点 | 証券レビュー 公益財団法人 日本証券経済研究所 | 46 (9) | 71 -91 | 2006年09月 |
28 | 郵便貯金と国債(金子貞吉教授古稀記念論文集) | 經濟學論纂 | 46 (3) | 233 -253 | 2006年03月 |
29 | 財政投融資改革と公的部門の国債保有 | 証券経済研究 | (52) | 103 -120 | 2005年12月 |
30 | 簡易保険と証券投資:現状と将来像 | 駒沢大学経済学論集 | 37 (1) | 77 -94 | 2005年08月 |
31 | 国債オペに関する日本とイギリスの比較 (EUにおける金融・証券市場統合の進展) | 証券経済研究 | (50) | 105 -122 | 2005年06月 |
32 | 信託銀行の変貌と投資信託の将来像 | 駒沢大学経済学論集 | 36 (3) | 73 -100 | 2004年12月 |
33 | 外国人投資家の増加と日本的経営 | 証券レビュー 公益財団法人 日本証券経済研究所 | 44 (10) | 34 -48 | 2004年10月 |
34 | 日本における年金課税と確定拠出年金--イギリスとの比較 | 証券経済研究 | (46) | 165 -181 | 2004年06月 |
35 | 書評 須藤時仁著『イギリス国債市場と国債管理』 (日本経済評論社 2003年) | 駒沢大学経済学論集 | 35 (1) | 101 -104 | 2003年06月 |
36 | 金融システムの再生と投資信託--イギリス、アメリカとの比較 (ユーロ誕生後のヨーロッパ証券業界再編) | 証券経済研究 | (42) | 37 -53 | 2003年06月 |
37 | 株式相互持ち合いの解消と日本版401(k)の始動 | 証券経済研究 | (34) | 103 -117 | 2001年11月 |
38 | 欧州系機関投資家の日本株投資 | 立命館国際研究 | 14 (2) | 305 -330 | 2001年10月 |
39 | ロンドンの日本株取引と不良債権処理問題 | 証券経済研究 | (33) | 55 -77 | 2001年09月 |
40 | アメリカの401(K)とミューチュアル・ファンドの対日株式投資 | 立命館国際研究 | 14 (1) | 145 -169 | 2001年06月 |
41 | 日本の株式市場と外国人投資家 | 大阪証券取引所『インベストメント』 | 54 (2) | 2 -45 | 2001年04月 |
42 | The Japanese Stock Trading by the Defined Contribution Pensions (401K) and the Mutual Funds in the U. S. | | 14巻1号 145-169頁 | | 2001年 |
43 | The Japanese Stock Trading by the European Institutional Investors | | 14巻2号 | | 2001年 |
44 | 年金税制と金融機関の年金運用--日英比較を中心として (金融業の融合と金融サービス市場法) | 証券経済研究 | (28) | 21 -38 | 2000年11月 |
45 | 最近の失業問題と大学生の就職動向 | 『立命館教育科学研究』 | 16 | 33 -46 | 2000年07月 |
46 | 確定拠出型年金の現状と課題--日米比較を中心に | 証券経済研究 | (25) | 79 -100 | 2000年05月 |
47 | 株式保有構造と年金基金--イギリスと日本の比較 (機関投資家とコーポレート・ガバナンス) | 証券経済研究 | (22) | 127 -146 | 1999年11月 |
48 | イギリスにおけるケインズ財政と租税構造(下) | 立命館国際研究 | 11 (3) | 399 -418 | 1999年03月 |
49 | 80年代以降のイギリスにおける金融政策と大蔵省証券 | 立命館国際研究 | 11 (2) | 185 -205 | 1998年12月 |
50 | イギリスの国債市場と大蔵省証券 | 証券経済研究 | (15) | 91 -111 | 1998年09月 |
51 | 最近のイギリス年金基金の動向 | 国立社会保障・人工問題研究所『海外社会保障情報』 | 第124号,16-27ページ (124) | 16 -27 | 1998年09月 |
52 | イギリスにおけるケインズ財政と租税構造(中) | 立命館国際研究 | 11 (1) | 57 -72 | 1998年06月 |
53 | イギリスにおけるケインズ財政と租税構造(上) | 立命館国際研究 | 10 (4) | 460 -477 | 1998年03月 |
54 | EU統合と英独の失業問題 | 世界経済研究協会『世界経済評論』 | 第42巻 11号,32-42ページ | | 1998年 |
55 | EU統合と公的年金改革(下) | (財)生命保険文化研究所『文研論集』 | 第123号 (123) | 73 -100 | 1998年 |
56 | EU統合と公的年金改革(上) | (財)生命保険文化研究所『文研論集』 | 第122号 (122) | 105 -136 | 1998年 |
57 | スエ-デンのEU加盟と福祉国家の再編成--公的年金改革を中心に | 立命館国際研究 | 10 (1) | 140 -164 | 1997年05月 |
58 | ハンガリーの市場経済移行と証券市場 | 『インベストメント』大阪証券取引所 | 50巻1号 (1) | 4 -38 | 1997年02月 |
59 | 欧州投資銀行による公的金融と証券発行 | 証券経済研究 | (5) | 71 -92 | 1997年01月 |
60 | ビッグバン10年と日本の証券市場 | 『金融ジャーナル』金融ジャーナル社 | 37巻10号 (10) | 63 -67 | 1996年10月 |
61 | EU統合と欧州投資銀行 | 立命館国際研究 | 9 (1) | 108 -132 | 1996年05月 |
62 | ロンドン証券市場分析の基礎視角--その課題と構成 | 証券経済学会年報 | (31) | 16 -21 | 1996年05月 |
63 | EU統合環境下の財政赤字削減と高齢化・年金問題の矛盾(龍 昇吉教授退職記念論集) | 立命館国際研究 | 8 (4) | 342 -362 | 1996年03月 |
64 | アジアとEUの経済交流-証券市場を中心に- | 『インベストメント』大阪証券取引所 | 49巻4号 (4) | 2 -29 | 1996年 |
65 | 80年代イギリスの年金基金と証券投資-マーチャント・バンカーの関与を中心に- | 經濟學論纂 | 35 (5) | 101 -124 | 1995年 |
66 | 機関化傾向と取引所改革--ビッグ・バンの意味するもの (サッチャ-以降のロンドン資本市場) | 証券研究 | (109) | p199 -255 | 1994年07月 |
67 | ロンドンのSEAQインターと証券市場間競争 | 『インベストメント』大阪証券取引所 | 281号 | | 1994年 |
68 | 確立期のイギリス機関投資家--1950年代の保険・年金とマ-チャント・バンカ- | 証券経済 | (186) | p45 -87 | 1993年12月 |
69 | イギリスの証券税制改革--その財政・金融的意義 (パブリック・セクタ-と証券市場) | 証券研究 | (106) | p93 -146 | 1993年04月 |
70 | ロンドン証券取引所と国内産業金融の一側面--USM〔未上場証券市場〕閉鎖問題を中心に | 証券経済 | (183) | p1 -42 | 1993年03月 |
71 | Why was the Japanese Stock Price Level High in the mid 1980's? | | 182号 | | 1992年 |
72 | The Capital Levy in the U.K.-1- | 証券経済 | 179号 (179) | p1 -15 | 1992年 |
73 | イギリスにおける資本課税構想の登場と消滅--現代税制成立過程の一側面 | 証券経済 | (177) | p1 -48 | 1991年09月 |
その他 |
No. | タイトル | 年月 | 内容 |
1 | 『日経フィンテック』でオーバーバンキングに関するインタビューが掲載 | 2022年03月 | https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/mag/nft/21/040100005/031800013/ |
2 | 日経ヴェリタス2021年8月1日号で、個人マネーに関しコメント | 2021年08月 | 近年、個人の銀行預金が都市銀行に集中していることを指摘した。 |
3 | CLO(ローン担保証券)についてNHKワールドでコメント | 2021年07月 | https://www3.nhk.or.jp/nhkworld/en/news/videos/20210716145741676/ |
4 | キャッシュレス決済に関し、時事世論調査でコメント | 2020年05月 | キャッシュレス決済のポイント還元について、時事通信が実施した世論調査に関しコメント。河北新報などに掲載された。 |
5 | 赤字国債発行 | 2019年11月 | 朝日新聞・「サザエさんをさがして」で国債に関し解説 |
6 | 日本経済新聞 「株式市場、国際化の実像」 | 2013年05月 | 日本経済新聞2013年5月22日付の「株式市場、国際化の実像」③制度統一へのうねり、でコメント |
7 | テレビ朝日「学べるニュース」 | 2011年10月 | 増税について、解説しコメント |
8 | 焦点・国債 インタビュー | 2007年12月 | 日経クイックニュースで、国債に関し、インタビュー |
9 | 存在感増す外国人投資家 | 2004年04月 | 読売新聞・大手町博士のゼミナールで、外国人投資家について解説し、コメント |
10 | 不況対策としての投資教育(読売新聞・論点) | 2003年03月 | 成長企業に対し、個人から直接、資金が流れる仕組みと教育が必要である。 |
11 | 個人マネーを株式市場に(読売新聞・論点) | 2002年08月 | 株式市場における外国人投資家やインデックス運用の台頭のなか、個人マネーを増加させることが求められている。 |
12 | ロンドンの日本株取引(日経金融新聞・金曜ゼミナール) | 1994年10月 | ロンドン証券取引所で、日本株取引が活発化している。
グローバル化ととらえることもできるが、日本での
インフラ整備を迫る問題でもある。 |